平均年収ランキングから外資系企業への転職を考える

外資系企業と聞くと、何となく「格好いい」「年収が高い」というイメージを抱いている人が多いでしょう。

最近では小学生も英語を学ぶ時代になり、早い時期から英語や外国と馴染む人が増えていて、外資系企業を志望する人も年々増加傾向にあります。

しかし、日本企業と外資系企業では、働き方や雰囲気が大きく異なるので、力を発揮できる人・力を発揮できない人には差が出やすいとも言えます。

平均年収ランキングを参考に、外資系企業への転職について考えます。

平均年収の高い会社ランキング

平均年収の高いとして「東洋経済 ONLINE」が、独自に調べた情報をランキング形式で紹介しているので、そちらをご紹介させていただきます。

順位企業平均年収平均年齢従業員数
1M&Aキャピタルパートナーズ2,25330.540
2GCAサヴィアン2,15337.1110
3キーエンス1,68835.32,063
4朝日放送1,51842.5655
5TBSホールディングス1,50951.385
6日本テレビホールディングス1,46948.1155
7フジ・メディア・ホールディングス1,44743.138
8テレビ朝日ホールディングス1,43342.11,166
9伊藤忠商事1,39541.54,291
10日本M&Aセンター1,38534.6237
11三菱商事1,37542.66,322
12スクウェア・エニックス・ホールディングス1,37445.321
13三井物産1,36142.46,085
14テレビ東京ホールディングス1,33045.3124
15丸紅1,30641.54,379
16電通1,30139.57,261
17住友商事1,30042.85,429
18ヒューリック1,29540.9128
19ファナック1,27643.72,764
20三井住友トラスト・ホールディングス1,24945.440
21スカパーJSATホールディングス1,23147.227
22RKB毎日ホールディングス1,21843.1223
23東急不動産ホールディングス1,21246.243
24野村ホールディングス1,19340.012,928
25ジャフコ1,17641.8111

引用元 ※東洋経済ONLINE「最新!「平均年収トップ500社」ランキング

外資系企業へ転職して力を発揮できる人の特徴は?

自分の意見をはっきり言える

外資系企業において、自分の意見をきちんと述べることは当然のことです。

日本企業に勤務していた人は、毎週の定例会議に何となく出席して、上司が話を進めるのを頷きながら聞き、一度も発言しないまま会議が終了することが珍しくなかった事でしょう。

外資系企業ではそうはいきません。

会議に出席したら、必ず自分の意見を言わなければ会議に出た意味がないものとみなされます。

会議に出ても黙ったままで、会社に貢献しない人は会社に必要ないと評価されてしまうのです。

また、日本人はどちらかというと言いたいことを曖昧にする傾向にありますが、外資系企業で働く際には、yesとnoをはっきりさせなくてはなりません。

曖昧にしたままでは、ビジネス上でトラブルの原因になることも。

日本企業で息苦しいような思いをしていた人や、自分の意見をはっきり言える人は外資系企業に転職すればその能力を十分に発揮できます。

 

リーダーシップを発揮できる

日本企業と違って外資系企業は、年功序列ではありません。

年齢や年次、国籍に関係なく、仕事が出来る人がどんどん仕事を任されるようになります。

中途採用だとしても、いきなり新規プロジェクトのリーダーに抜擢されることもあるのです。

その時に求められるのは、強いリーダーシップ。

上記に述べたように、外資系企業には自分の意見をしっかり持った人材、しかも国籍や年齢がばらばらの人たちが集まるので、ある意味で個性の強い集団をまとめることは容易ではありません。

もちろん、最初から全てうまくこなせる人はいませんが、リーダーシップをとるのが苦手な人は外資系企業には向かないでしょう。

一方で、リーダーシップは社内のチームをまとめるだけではありません。

取引先と交渉をしたり、顧客と連絡を取ったり、外部との関わりもあります。

そこで求められるのは、日本企業での経験です。

相手が日本企業であれば、基本的なビジネスマナーや、何事も白黒はっきりさせるのではなく多少の曖昧さによって、物事がスムーズにいくこともあります。

日本企業に在籍していた経験が活きることもあるのです。

 

自己管理能力のある人

多くの外資系企業が、フレックスタイム制を導入しています。

出勤時間や退社時間がある意味自由に決められる為、勤務時間が長くなる人もいるとのこと。

その中でも自分自身を個人事業主のようにしっかり管理し、メリハリをつけた働き方を出来るようにしなくてはなりません。

休暇の取得率は、日本企業よりも外資系企業の方が高い傾向にあるので、働く時は働く、休む時は休むという切替が上手く出来る人は、外資系企業でも力を発揮できるでしょう。

また、外資系企業と日本企業の大きな違いは、終身雇用という概念がないことです。

日本企業に就職すれば、よほどのことがない限り定年まで安泰ですが、外資系企業の場合はそうではありません。

退職金制度などの制度も整っていない、年俸制の企業も多いので、仕事だけでなく自分自身のプライベートも管理できる人の方が外資系企業には向いていると言えます。

外資系企業と英語力

英語力の目安は?

外資系企業に就職し、本格的に英語を活かして仕事をするのであれば、TOEIC900点以上や英検1級以上の英語力が求められます。

試験に必要な「読み書き」ではなく、ビジネス英語を理解する力や「話す聞く」といった、実用的な能力が必要不可欠になってきます。

社内の公用語が英語になっている企業も多く、上司が外国人だと英語でのコミュニケーションが必要になりますし、ただ英語を理解出来るだけではなく、英語を話す外国人の考え方や文化、習慣などにも寛容である必要があります。

過去に留学経験のある方や、外国人の友人が多い人なら、自然と身に付いているかもしれませんが、付け焼刃のように英語だけを勉強してきた人にとっては、厳しい環境に耐えられず、仕事も続かないかもしれません。

英語力に自信のない人は就職できないのか?

上記だけ目を通すと、高い英語力が必ず必要になるとも思われるかもしれませんが、実は全ての外資系企業が英語力が必須いう訳ではありません。

企業によっては、社員も全員日本人、社内公用語も日本語、英語を使う機会は全くないという外資系企業も数多く存在します。

ですから、転職活動をする際は、募集要項をよく確認し、実際の業務で「どの位英語が必要になるのか?」を調べておきましょう。

ただ、外資系企業で結果を残し、出世したいと考えている人であれば、英語力は最低条件になりますが、外資系企業に勤める方は、全員が喋れる訳ではありません。

ですが、入社後も英会話教室に通ったり、英語力の向上に努めている人も大勢いるのは事実ですが、入社する前から、英語が出来ないからと外資系企業への転職を諦める必要はありません。

TOEICのテストが定期的にあるなど、これはなにも外資に限った話ではなく、日本の企業でも英語や中国語などの外国語が求められる時代になってきています。

日本の企業でも既に会議は全て英語で会話しているなど、会議やプレゼン、取引先との交渉も英語で出来るようにしておくことが求められているのです。

外資系企業への転職は転職エージェントがおすすめ

外資系企業への就職・転職を考えるのであれば、転職エージェントを活用することをおすすめします。

転職エージェントを利用すれば、日本企業と外資系企業の差をより詳しく知ることが出来ますし、英語力の必要性の有無や、会社の雰囲気、勤務体系等も把握した上で、求人に応募するかどうかを決定することができるようになります。

また、外資系企業の場合、面接が英語で行われる場合もあるので、そういった情報を得られるだけでも、転職エージェントの活用はかなり有益です。

外資系企業への転職は、数ある転職エージェントの中でも「リクルートエージェント」がおすすめです。

転職業界大手の転職エージェントが運営しているので、外資系企業の求人も多数掲載しています。

一般に公開されていない非公開求人も多数掲載されているので、自力では見つけられないような外資系企業の求人を紹介してもらうことが出来るのです。

外資系企業への転職に特化した担当者も多数在籍しているので、外資系企業への転職を考えるのであれば、必ず登録しておくべき転職エージェントでしょう。

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